危篤から何日もつ？家族が知っておくべき対応と心の準備

大切な家族が危篤状態になったとき、多くの方が「あとどのくらいの時間が残されているのか」「何を準備すればよいのか」と不安に包まれます。危篤は医学的に回復の見込みがほとんどなく、死期が切迫している状態を指しますが、その期間は数時間から数日、場合によっては数週間以上と個人差が非常に大きいのが実情です。本記事では、危篤状態の医学的な定義から病状別の経過、家族が取るべき具体的な対応まで、冷静に判断するために必要な知識を詳しく解説します。突然の事態に直面しても後悔のない時間を過ごせるよう、事前に知っておくべき情報をまとめました。

危篤は何日もつのか一般的な目安

危篤と診断された場合、どのくらいの期間その状態が続くのかは、多くの方が気になる点です。ここでは、医学的な定義や診断基準を踏まえながら、一般的な危篤状態の持続期間や回復・急変の可能性について解説します。

危篤の医学的な定義と診断基準

危篤とは、病気やケガの回復の見込みが極めて低く、今にも亡くなる可能性が高い状態を指します。医学的には「死期が切迫している状態」と表現されることもあり、人生の最終段階が近づいていることを示しています。

危篤状態に陥ると、血圧の低下、呼吸の弱まり、意識レベルの低下などの症状が現れ、医師や看護師が治療を行っても効果が十分でなく、生命が脅かされる状態になります。この状態では治療の限界が見えてくるため、家族や医師、患者本人などで今後の治療方法を決める場合が多いです。

医師は患者の全身状態、検査結果、治療に対する反応などを総合的に考慮して、危篤状態かどうかを判断します。判断基準は医療機関によって異なることがありますが、一般的には「回復の見込みがない」「死が避けられない」という点で共通しています。危篤宣告と同時に、余命告知が行われることもあり、これはあくまでも予測であり、実際の余命とは異なる場合もあります。

臨床データから見る平均的な持続期間

危篤と診断されてから臨終を迎えるまでの期間については、医療文献やホスピスケアの実務経験から一定の傾向が明らかになっています。一般的に危篤状態は数時間から数日程度が一般的な目安とされており、多くの終末期患者に見られるパターンは1～3日程度の継続期間です。

これはあくまでも目安であり、個人差が非常に大きいことを忘れてはなりません。数時間で亡くなるケースもあれば、数日間続く場合もあり、さらには数週間から数か月に及ぶ極めて稀なケースも存在します。

危篤状態の継続期間は個人差が大きく、数時間から数日、長いと数週間に及ぶこともあります。病気や怪我の状態によっては数週間から数か月以上も危篤状態が続くこともあるとされています。また、医療技術の進歩により、以前なら数時間で亡くなっていた状態でも、現在では数日間維持できるケースが増えていることも注目すべき点です。

持ち直す場合と急変する場合

危篤状態から一時的に回復し、小康状態に戻る方もいます。小康状態とは、一度悪化した体調が一時的に持ち直し、安定している状態を指しますが、完全な回復ではなく、再び悪化する可能性も残っています。

危篤状態から持ち直すかどうかは、誰にもわかりません。危篤状態と診断を受けてから臨終のときを迎えるまでの期間は予測が困難で、短時間で息を引き取った例もあれば、数か月または数年と生き続ける例もまれに存在しもあります。

急変する兆候としては、呼吸パターンの変化が最も目に見える臨床的兆候の一つです。死期が近いときの呼吸には「下顎呼吸」と「死前喘鳴」があります。下顎呼吸は顎を上下に動かすように呼吸をすることで、体が酸素を取り入れようとするため、あえぎ苦しんでいるように見えますが、脳内の二酸化炭素の濃度が上がりエンドルフィンが出ている状態になるので、本人は苦しさを感じていません。また、目の色から光が消えて濁りはじめることも臨終が近づいている兆候のため、見送る側は心の準備を整えておく必要があります。

病状別に見る危篤が何日もつかの違い

危篤状態の持続期間は、原因となる病気や身体の状態によって大きく異なります。ここでは、がんや心疾患、脳卒中、感染症、高齢による衰弱など、代表的な病状ごとに見られる危篤期間の特徴をまとめます。

がん末期の場合

がん末期患者における危篤状態は他の疾患とは異なる特徴を示します。がん終末期では徐々に衰弱し、最期は比較的静かに数日から1週間程度が一般的な期間とされています。

がん末期では患者は徐々に衰弱していく傾向があり、急激な変化よりも緩やかな衰退プロセスを示すことが多いため、家族はある程度の心の準備時間を得ることができる傾向があります。ただし、がんの種類や進行段階によって危篤期間はさらに変動します。

肺がん患者の場合、呼吸機能の低下が顕著になるにつれて、呼吸不全が急速に進行する可能性があります。消化器系がんの場合、栄養摂取の困難さがより早い段階で出現し、全身衰弱が加速する傾向があります。危篤状態の患者は回復する可能性が非常に低いため、家族や周囲の方々は心身に大きな負担を強いられますが、患者を支えるための準備を行い、治療や生活面でのケアを行わなくてはいけません。

心不全や心筋梗塞の場合

心不全患者における危篤状態は、急激な血行動態の悪化によって特徴付けられ、急性心筋梗塞の場合、心臓機能の急速な低下により、数時間以内に臨終を迎えることが少なくありません。心臓疾患による危篤状態は医学的介入により長期化する可能性がありますが、集中治療室での人工補助装置の使用により数日から数週間の延命が可能になることもあります。

基本的には心不全患者の危篤状態は比較的短期であることが多く、家族は限定された時間の中で最期の別れを準備する必要があります。医療的な処置よりも患者の安楽と家族との時間を優先することが多くなるため、急性心疾患による危篤宣告を受けた家族は、迅速な対応と決断が求められることが多いです。

脳卒中や脳出血の場合

脳卒中や脳出血による危篤状態は、神経学的な損傷の程度に大きく依存します。脳卒中では意識レベルの低下が顕著であり、数時間から3日程度の継続期間を示すことが一般的な目安とされています。

急性脳出血の場合、出血量と出血部位によって危篤期間が大きく左右され、広範囲の脳出血や中脳幹部への出血の場合、数時間以内に臨終に至ることがあります。脳卒中患者の危篤状態における特徴は、意識の喪失と神経機能の急速な低下です。

患者は呼応することなく、外部刺激への反応が失われ、自力での呼吸や嚥下が困難になります。リハビリテーションの可能性がある軽度の脳卒中と異なり、危篤宣告をされるレベルの脳卒中では、神経学的な回復はほぼ見込めません。医学的サポートが継続されたとしても、急性の重篤な状態では数時間で亡くなるケースも存在します。

感染症や敗血症での場合

感染症や敗血症による危篤状態は、感染の進行速度と患者の免疫応答に大きく依存します。一般的には、敗血症ショックに陥った患者は、短期間で臨終に至る傾向があります。

感染症による多臓器障害が複合的に進行する場合、危篤状態から臨終までの期間は数時間から数日程度であることが多いとされていますが、適切な抗生物質治療と集中治療が実施される場合、この期間が延長される可能性があります。敗血症患者における危篤状態は、全身炎症反応症候群の進行によって特徴付けられます。

血圧の急速な低下、臓器機能の進行性悪化、および意識レベルの低下が特徴的です。高齢者患者や複数の基礎疾患を持つ患者において、敗血症による危篤状態は比較的短期間で臨終に至ることが多いです。

高齢者や慢性疾患での危篤の特徴

高齢者の危篤状態は、複数の慢性疾患と加齢による生理的予備能の低下の複合的な影響を受けます。高齢による衰弱では徐々に活動量、食事量が減少し、数日から2週間程度の継続期間を示すことが一般的な目安です。

高齢患者において危篤と診断される前段階として、身体の全体的な衰弱が長期間続くことがあります。慢性疾患を複数持つ患者の危篤状態は、個別の急性疾患による危篤よりも予測がより困難です。

心臓病、糖尿病、腎臓病、肺疾患など複数の基礎疾患がある場合、ある一つの臓器機能の悪化が他の臓器へ悪影響を及ぼし、複合的な急速な衰弱が起こります。このような患者では、危篤状態から臨終までの期間は非常に個人差が大きくなります。医療技術の進歩により、以前なら数時間で亡くなっていた状態でも、数日間維持できるケースも増えています。

上記の表は一般的な目安であり、個人の状態や治療内容によって大きく異なる可能性があることをご理解ください。

危篤と言われたときに家族がするべきこと

危篤の知らせを受けたとき、家族は冷静に行動することが求められます。ここでは、病院への連絡や親族への対応、終活や心の準備など、危篤時に家族が取るべき行動と心構えを順を追って解説します。

まず取るべき緊急対応と病院への連絡

危篤の連絡を受けた時、家族の最初の対応は危篤状態にある本人が入院している病院への駆け付けです。家族が入院している病院に駆けつけることが大切で、危篤状態であると判断された方はいつ亡くなってもおかしくないため、ゆっくりしていると最期の瞬間に立ち会えない可能性があります。

危篤状態の連絡を受けると焦ってしまいがちですが、慌てずに対応することが望まれます。慌ててしまったことで、現地へ向かう際に事故やトラブルが起こる可能性があるため、安全に病院に到達することが最優先です。交通手段の確保や現地への移動ルートについて、あらかじめ検討しておくことが後々の後悔を避けるために重要です。

病院に到着した後、家族がすべき最初のステップは医師との面接です。現在の患者の状態、予想される経過、治療方針などについて正確な情報を得ることが必要です。医師から提供される情報に基づいて、他の家族や親族に連絡を入れるべきかどうかの判断が行われます。家族や親族への連絡や、職場への休暇連絡なども行わなくてはいけません。また、まとまった現金を用意するのはもちろん、家族や親戚の心身と精神のサポート、仕事の引継ぎなどを済ませることなども挙げられます。

親族への連絡と面会の準備

危篤状態の患者に会わせたい親族や友人への連絡は、極めて時間的に制約された中で実施される必要があります。家族や親族など親しい人が集まり、皆で最期を看取ることができるよう、本人と関係性の深い人から順に連絡します。

危篤状態はいつ息を引き取ってもおかしくないため、できるだけ迅速に連絡を行うことが重要で、連絡を入れる順番は、同居している家族、三親等までの親戚、親しい友人が一般的です。

連絡方法としては、電話が最も確実です。電話は相手が直ちに情報を受け取ることができ、確実に伝わるという利点があります。しかし、深夜や早朝の連絡については、一言の前置きが適切です。連絡内容には、危篤者の名前、現在の状況、病院の名前、病室の番号、病院の電話番号、来院可能な時間帯などの具体的情報を含めるべきです。危篤の連絡では、まず自分の名前を名乗り、そのあと危篤になった人の名前を伝えて、病院名や病室の番号、最寄り駅からの道順などを示します。

遺言や終活の確認と必要な準備

危篤状態にある人が意識を保っている場合、遺言や終活に関する確認が急ぎ実施されるべき場合があります。危篤宣告や余命告知を受けたら、家族は患者との最期の時間を過ごす準備を始める必要があります。

患者が意識を持っている場合、本人の医療的希望、延命治療の有無、葬儀に関する希望などについて直接確認することができ、残された時間を有意義に過ごすことが大切です。また、親族への連絡、葬儀の手配など、必要な手続きについても考えておくことが求められます。

危篤状態でも意識が残っている場合、銀行口座、保険契約、財産管理などに関する情報を家族に伝える時間となる可能性があります。しかし、意識がない場合、医師や弁護士のアドバイスを求めながら家族が判断を進める必要があります。慌てずに対応する際に、葬儀社を決めておくと心の負担が軽くなります。臨終を迎えたあとは手続きや葬儀社との打ち合わせが必要です。

危篤状態のうちに準備すべきことは、葬儀の準備です。いざというときに慌てないように、葬儀社を決めておきましょう。また、亡くなった後は本人の口座が一時的に凍結するため、入院費用や葬儀費用を本人の預金からと考えている方は事前に準備しておく必要があります。

精神的な支え方と家族間の役割分担

危篤状態の長期化に伴い、家族の心身の健康管理が重要になります。特に長期間危篤状態が続く場合は、家族の心身の健康にも配慮することが必要です。

必要であれば、病院のソーシャルワーカーや心理カウンセラーに相談することも検討し、複数の家族で看病の役割を分担し、それぞれが十分な睡眠と栄養摂取が可能になるよう配慮することが重要です。家族や親戚は、危篤状態の本人に付き添って、後悔のないように声かけをしましょう。

終末期患者の家族が抱くニーズについては、医学的研究により、特定の心理的ニーズが同定されています。終末期患者の家族は、患者の状態についての正確な情報、患者のそばにいる時間、患者が自分たちの役に立てる方法の理解、自分の感情を表出する機会、医療者からの受容と支持、患者の安楽の確保、他の家族からのサポート、死期の接近についての情報、患者との対話の機会、そして自分自身を保つ機会を求めています。

聴力は最後まで残っている可能性が高いため、話しかけや聞こえるかもしれないという認識を忘れずに対応することが重要です。患者に呼びかけ、感謝の言葉や思い出の共有を行うことで、最後の時間がより意味あるものになる可能性があります。

仕事や学校への連絡と休暇の取り方

危篤状態の家族がいる場合、仕事や学校への対応は複雑です。重要な点は、危篤は忌引き休暇の対象とはなりません。忌引き休暇は基本的に親族が亡くなった後に適用される制度だからです。危篤宣告を受けた際には、亡くなるまでの間は有給休暇や欠勤で対応する必要があります。

身内が危篤状態になったら、落ち着いて直属の上司に連絡をすることが最優先です。連絡方法は、原則として電話を使いましょう。ただし、深夜や早朝の場合はメールで簡潔に一報を入れ、適切な時間帯に改めて電話で詳細を説明するのがマナーです。個人的な詳細や医療情報は避け、会社の業務に関連する情報に絞って連絡することが適切です。

危篤状態が長期化した場合、上司とのコミュニケーションの継続が重要です。親族の危篤状態が予想以上に長引く場合、上司との密な連絡が欠かせません。定期的に状況を報告し、今後の見通しやいつごろから業務に復帰できそうかについて共有します。場合によっては、一時的なテレワークや時短勤務への切り替えも検討されるべきです。

学校への報告についても、同様に学級担任や学年主任への迅速な連絡が必要です。

まとめ

危篤状態は一般的に数時間から数日程度が目安とされていますが、個人差が極めて大きく、病状によっては数週間から数か月に及ぶケースも存在します。がん末期では数日から1週間程度、心不全では数時間から数日、脳卒中では数時間から3日程度、高齢者の衰弱では数日から2週間程度が一般的な経過とされています。

危篤の連絡を受けたら、まず冷静に病院へ駆けつけ、医師から正確な情報を得ることが最優先です。その後、同居している家族、三親等までの親戚、親しい友人の順に連絡を入れ、最期の時間を共に過ごせるよう配慮しましょう。仕事や学校への連絡も忘れずに行い、有給休暇や特別休暇を利用して対応します。

危篤状態の家族を看取ることは深い悲しみを伴う経験ですが、事前の準備と冷静な対応により、後悔のない最期の時間を過ごすことができます。聴力は最後まで残るとされているため、感謝の気持ちや思い出を言葉にして伝えることが大切です。また、長期化する場合は家族の心身の健康にも配慮し、必要に応じてソーシャルワーカーや心理カウンセラーに相談しながら、家族間で役割を分担して支え合いましょう。

ご供養に関する不安や疑問には、正しい知識と丁寧なサポートが大切です。ちゃんとしたお葬式では、葬儀はもちろん、法要や日々の供養についてもご相談を承っております。大切な方を心穏やかに偲んでいただくため、こちらから無料でお問い合わせください。