お葬式にかかるお金はいくら？葬儀費用の相場・内訳・節約術

家族や親族の死去に直面した際、多くの方が不安を感じるのが葬儀にかかる費用です。「葬儀には一体どれくらいのお金がかかるのか」「適正価格はいくらなのか」「急な出費にどう備えればいいのか」といった疑問をお持ちの方も多いでしょう。本記事では、葬儀形式別の具体的な費用相場から、基本料金・飲食費・返礼品・お布施といった詳細な内訳まで、葬儀にかかるお金のすべてを徹底解説します。

葬儀費用の平均相場

葬儀を執り行うにあたって最初に気になるのが「実際にいくらかかるのか」という点です。葬儀費用は選択する葬儀形式や参列者数、地域によって大きく変動するため、全体像を把握することが重要になります。ここでは最新の調査データをもとに、葬儀費用の全国平均から地域差、葬儀形式による違いまで詳しく解説していきます。

全国平均はいくらか

鎌倉新書が2024年3月に実施した「第6回お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費用の全国平均はお布施を除いた場合で118.5万円、お布施を含む全国平均はJCA 2022年調査で161.9万円となっています。この金額の差は、宗教者への謝礼であるお布施をどう扱うかによって生じるものです。お布施は葬儀社への支払いとは別に、直接寺院などに渡すものであるため、調査によって含めるか含めないかが異なります。

葬儀一式費用の平均は75.7万円、飲食接待費が20.7万円、返礼品費用が22.0万円となっており、これらを合計すると約118万円となります。さらにお布施や宗教者への謝礼を加えると、総額は150万円から200万円程度になるケースが一般的です。

ただし、これらの平均値はあくまで目安であり、実際の費用は葬儀の規模や選択する形式によって大きく変動します。最も回答が多い価格帯を見ると、一般葬では120万円から140万円未満、家族葬では60万円から80万円未満、直葬では20万円から40万円未満となっており、平均値よりも低い金額に集中している傾向があります。

地域差や規模で変わるポイント

葬儀費用は地域によっても大きな差が生じます。ほとんどの自治体では公営の火葬場があり、対象エリアの住民は安価もしくは無料での利用が可能ですが、東京都では民営の火葬場の利用が多く、全国平均からかなり高い利用料になっています。一方、地方都市や郊外では公営の火葬場が充実しており、利用料が1万円から3万円程度に抑えられるケースが多く見られます。

参列者数は葬儀費用を左右する最も重要な要素の一つです。家族葬の平均参列者数は22.3人で、この場合の飲食費平均は17.1万円、返礼品費は16.5万円となります。一方、一般葬では参列者が50人を超えることも多く、その場合は飲食費と返礼品費だけで50万円以上かかることもあります。参列者一人あたりの飲食費は5千円から1万円程度、返礼品は3千円から5千円程度が相場となっています。

斎場の選択も費用に影響します。公営斎場は民営斎場に比べて施設使用料が安く抑えられる傾向があり、数万円から十数万円の差が出ることもあります。ただし、公営斎場は時期によって予約が取りにくい場合もあるため、希望する日程で執り行えるかどうかの確認が必要です。また、自宅や寺院で葬儀を行う場合は斎場使用料がかからない分、別の準備費用が発生することもあります。

葬儀形式による差

葬儀形式の選択は費用に最も大きな影響を与える要素です。日本では主に一般葬、家族葬、一日葬、火葬式（直葬）の4つの形式が選ばれており、それぞれ費用相場が大きく異なります。以下の表で各形式の費用相場を比較してみましょう。

一般葬は平均161.3万円と最も高額ですが、これは通夜と告別式の両方を執り行うことと、何より参列者が多いため飲食費や返礼品費が増加することが大きな理由です。従来からの葬儀形式で、故人の社会的地位や交友関係を重視する場合に選ばれます。会社関係者や地域の方々など幅広い参列者を受け入れることができ、故人とのお別れの機会を広く提供できるのが特徴です。

家族葬は平均105.7万円で、近年最も選ばれることが多い形式です。基本プランが30万円から60万円程度、返礼品と会食費が5万円から20万円、火葬料が1万円から3万円で、総額50万円から100万円程度が相場となっています。親族や親しい友人のみで行うため、アットホームな雰囲気で故人を偲ぶことができます。ただし、参列者が少ないことから香典による収入も少なくなることや、葬儀に参列できなかった方の自宅への弔問の受け入れなど、実際の遺族の負担は一般葬よりも重くなる可能性があることには注意が必要です。

一日葬は通夜を省略して告別式のみを行う形式で、平均87.5万円となっています。通夜を行わない分飲食費を削減でき、遺族の身体的・精神的負担も軽減できます。高齢の遺族が多い場合や、遠方からの参列者への配慮として選ばれることが増えています。

火葬式（直葬）は通夜・告別式を行わず火葬のみを執り行う最もシンプルな形式で、平均42.8万円と大幅に費用を抑えられます。経済的な理由や故人の意向により選択されるケースが増えている、最もシンプルな見送りの形です。ただし、お別れの時間が非常に短くなることが多く、その点に納得した上での選択が必要になります。

葬儀費用の内訳

葬儀費用は大きく分けて「葬儀一式費用」「飲食接待費」「宗教者への謝礼」「その他の費用」の4つに分類されます。それぞれの項目にどのような費用が含まれ、どの程度の金額がかかるのかを理解しておくことで、葬儀社からの見積もりが適正かどうかを判断できるようになります。ここでは各項目について詳しく解説していきます。

葬儀一式にかかる費用

葬儀一式費用の全国平均は75.7万円で、これには葬儀を執り行うために必要な基本的なサービスと物品が含まれます。この費用には祭壇の設置、棺、骨壺、遺影写真、受付セット、宗教道具、安置料、納棺、霊柩車、寝台車などが含まれており、葬儀社が提供する基本プランの中核となる部分です。

祭壇費用は葬儀の規模や装飾の豪華さによって大きく変動します。シンプルな白木祭壇であれば比較的安価に用意できますが、生花祭壇では20万程度、特に大きな式場の幅いっぱいなどの大きな生花祭壇などでは100万を超えることもあります。近年は生花祭壇の人気が高まっており、故人の好きだった花を使ったオリジナルデザインを選ぶ方も増えています。

棺の費用は素材や装飾によって3万円から30万円以上まで幅があります。一般的な布張り棺は5万円から10万円程度、木製の本格的な棺は15万円から30万円程度が相場です。骨壺も同様に素材や大きさで価格が変わり、標準的なものは5千円から1万円程度ですが、高級素材を使用したものは3万円以上することもあります。

式場使用料は公営か民営か、都市部か地方かによって大きく異なります。公営斎場では数万円から利用できる場合がある一方、民営斎場では10万円から30万円程度かかることが一般的です。霊柩車と寝台車の費用はそれぞれ1万円から2万円程度が相場で、移動距離によって追加料金が発生することが多いです。

飲食接待の費用

飲食接待費の全国平均は20.7万円で、通夜振る舞いや精進落としなどの会食費用が含まれます。この費用は参列者数に直接比例するため、葬儀の規模によって大きく変動する項目です。参列者一人あたりの単価は通夜振る舞いで3千円から5千円程度、精進落としで5千円から1万円程度が一般的です。

家族葬の場合、平均参列者数22.3人に対して飲食費の平均は17.1万円となっており、一人あたり約7千円から8千円の計算になります。一般葬で参列者が50人を超える場合は、飲食費だけで30万円から50万円以上かかることも珍しくありません。

通夜振る舞いは通夜の後に参列者に振る舞う食事で、オードブルやお寿司などの軽食が中心となります。地域によっては通夜振る舞いの習慣がない場合もありますが、行う場合は参列者全員分を用意する必要があるため、人数の把握が重要です。精進落としは告別式・火葬後に親族や親しい関係者で行う会食で、より本格的な料理が提供されることが多く、単価も高めになります。

飲食費を抑える方法としては、参列者の人数を絞る、提供する料理のグレードを調整する、持ち帰り用の折詰にするなどの選択肢があります。家族葬や一日葬では通夜振る舞いを省略することで、この項目の費用を大幅に削減することが可能です。また、自宅で執り行う場合は出前やケータリングサービスを利用することで、より柔軟に費用調整ができます。

宗教者・儀礼にかかる費用

宗教者への謝礼、いわゆるお布施は葬儀費用の中でも金額が不明瞭になりがちな項目です。お布施の全国平均相場は10万円から50万円程度ですが、宗派や地域、寺院との関係性によって大きく変動します。菩提寺がある場合は従来の慣例に従う必要があり、新たに寺院を依頼する場合は葬儀社を通じて相場を確認することができます。

お布施には一般的に読経料と戒名料が含まれ、お寺によってはそこに御車代や御膳料も含まれることがあります。読経料は通夜と告別式での読経に対する謝礼で、10万円から20万円程度が一般的です。戒名料は戒名のランクによって大きく異なり、宗教・宗派、またお寺との関係性などにもよりますが、信士・信女で10万円から50万円程度、居士・大姉で35万円から80万円程度、院号が付くと100万円を超えることもあります。

御車代は寺院から式場まで来ていただく際の交通費として5千円から1万円程度、御膳料は僧侶が会食を辞退された場合に渡すもので5千円から1万円程度が相場です。これらは別途用意する必要があるため、お布施の金額とは別に予算を確保しておく必要があります。

仏式以外の葬儀でも宗教者への謝礼は発生します。神式では神官への謝礼として10万円から30万円程度、キリスト教式では牧師や神父への謝礼として10万円から20万円程度が目安となります。無宗教葬を選択すれば宗教者への謝礼は不要になりますが、セレモニーの内容や司会者の手配などで別途費用が発生する場合があります。

その他の費用

返礼品費用の全国平均は22.0万円で、会葬礼状と共に渡すお礼の品や香典返しが含まれます。会葬礼状に添えるお礼の品は一人あたり500円から1千円程度の品が一般的で、お茶やタオル、石鹸などの実用品が選ばれることが多くなっています。家族葬の場合、平均的な返礼品費は16.5万円程度です。

香典返しは受け取った香典の金額に応じて品物を選ぶため、香典の額によって費用が変動します。一般的には香典の半額から3分の1程度の品物を返すのがマナーとされており、親族からの1万円の香典に対しては3千円から5千円程度、親族以外からの5千円の香典に対しては2千円から3千円程度の品物を用意します。最近では香典返しをその場で渡す即返しも増えており、後日の手配の手間を省くことができます。

火葬場の利用料は地域によって大きく異なります。公営の火葬場では無料から2万円程度で利用できる場合がありますが、民営施設では3万円から10万円以上かかることもあります。人口の多い都市部では時期によって火葬場の予約が取りにくく、希望する日時に火葬できない場合もあるため、遺体の安置期間が延びることで安置費用が増加することもあります。

遺体の安置費用は1日あたり1万円程度が相場で、ドライアイスなどの遺体保全費用が含まれます。火葬までの日数が延びるほど費用がかさむため、できるだけ早く火葬の日程を決めることが費用抑制につながります。また、季節によってもドライアイスの使用量が変わるため、夏場は冬場よりも保全費用が高くなる傾向があります。

その他にも様々な費用が発生する可能性があります。遺影写真の作成・引き伸ばし費用は1万円から3万円程度、受付や会計などを手伝ってくれた方へのお礼は5千円から1万円程度が相場です。位牌や仏壇を新たに購入する場合はさらに数万円から数十万円の費用が必要になります。これらの細かな費用も積み重なると大きな金額になるため、見積もりの段階で何が含まれているのかを詳細に確認することが重要です。

まとめ

葬儀費用の全国平均はお布施を除いて118.5万円、お布施を含めると195.7万円ですが、この金額は選択する葬儀形式によって大きく変動します。一般葬で161.3万円、家族葬で105.7万円、一日葬で87.5万円、火葬式（直葬）で42.8万円と、形式によって約120万円もの差が生じます。

費用の内訳は葬儀一式費用が75.7万円、飲食費が20.7万円、返礼品費が22.0万円が基本となり、これにお布施や宗教者への謝礼15万円から20万円程度が加わります。参列者数は費用に直接影響する重要な要素で、家族葬の平均参列者数22.3人では飲食費と返礼品費で合計33.6万円程度ですが、一般葬で参列者が増えれば50万円以上になることもあります。

葬儀費用を抑えるには、葬儀形式の見直し、参列者数の調整、公営施設の利用、返礼品や飲食のグレード調整などの方法があります。最も重要なのは、事前に複数の葬儀社から見積もりを取り、内訳を詳細に確認することです。故人や家族の意向を大切にしながらも、予算に応じた適切な選択をすることで、経済的な負担を軽減しつつ、心から故人を偲ぶ葬儀を執り行うことができるでしょう。

葬儀費用の不安解消と安心できる葬儀の実現には、明確な料金体系と充実したサポート体制の両立が求められます。ちゃんとしたお葬式では、必要なものが全て含まれた定額プランをご用意しており、参列者によって変動するおもてなし費用や式場利用料以外には、追加料金を一切かけずにお葬式ができます。大切な方とのお別れを心穏やかに迎えられるよう、明瞭な料金でご家族に寄り添います。葬儀に関するご相談は、こちらから無料でお問い合わせいただけます。